ゼロを1にするのは難しい

ゼロを1にするのは難しい。こうした言い回しは、企業の営利活動についても当てはまる言葉だ。

何かしらの企業の一構成員として籍を得て働くというのは、既にゼロではなくなった分野での営利活動を行うということである。企業が提供するサービスに対して、当たり前のように報酬が支払われる。企業がそのようにして得た利益が、構成員に配分される。

一方、起業により新規サービスを提供するケースにおいては、社会的信用などの様々な要因を含めて、ゼロがスタートラインとなる。ゼロから1への飛躍には、多大な労力と運が必要となる。

そこで、新規企業が創業時から安定的な利益を得るためには、既にゼロの壁を破っている分野のライバルを押しのけてポジションを獲得することが得策だ。

その分野としては、ライバルを押しのけやすい分野が最も近道で、たとえばface to faceのサービスを行っている分野では、それは難しい。なにしろライバルを蹴落としてしれっとそのポジションに入り込んで、不信感も抱かれないという状況が必要だからである。

下請け、孫請けなどのそもそも発注者とのつながりが希薄で、代替可能であることが発注者側からの報酬提案の前提となっている分野。そこには入り込む隙があると言えるのだが、その分価格面での挑戦的な提案を引っさげて行かないといけない。

そういう価格破壊を前面に出した営業形態になるのならば、そもそもの起業の意図についても問い直しを迫られる。独立開業したのは何の為だったのだろうか。代表取締役の肩書きがただ欲しかったからなのか、より多い年収を稼ぎたかったからなのか、等等。

ゼロを1にするには、いまだ成熟しきっていない分野への参入をするという方法もある。ここ数年の例でいうならば、スマートフォンのアプリ開発という分野がそうだった。

スマートフォンOSの提供元が用意したストアの仕組みを利用すると、全く認知度の無いような企業でも、ストアの信用を借りてサービスの代価を得ることが出来る。これがface to faceの分野であったのなら、消費者の財布の紐を開封させるのにどれだけの手続きが必要であったことか。

ただ、結局のところストアの元締めがゼロの壁を突破する努力を肩代わりしてくれた分野では、大元のサービスの衰退によりいつのまにかゼロに逆戻りしているという状況になったとき、そのゼロから脱出するノウハウもないため途方にくれてしまう。

そして当初の問いに戻ってしまうのである。ゼロを1にするのは難しいと。

そもそもゼロを1にしなければならない場面に直面することが、世の中の大多数の人間にとってはまずないことだろう。既にゼロを突破した母集団から与えられた、1を10にでもするタスクをこなすだけ。したがって、ゼロを1にすることの難しさ、多くの人と共有できるものではない。